2020年のITトレンド振り返り5選

2020年のITトレンド振り返り5選

 今年も残すところ半月となりました。今年も様々なコラムをお届けしてまいりましたが、本コラムが今年最後となります。
皆様にとって2020年はどのような年だったでしょうか。今年は新年早々から、新型コロナウイルスが猛威を奮い、第3波の到来などまだまだ予断を許さない状況が続いています。ニューノーマルと呼ばれる新しい概念も生み出され、私たちの生活様式は大きく変化しました。そのような変動の中で、IT界隈でも様々なトレンドが生まれました。今回のコラムでは、2020年のITトレンドを振り返っていきたいと思います。

 

コロナで爆発的注目!Web会議システム

 新型コロナウイルスの感染拡大で、在宅勤務といったリモートワークを開始した企業も多いのではないでしょうか。営業の商談や社内打ち合わせなど、リモートワークに必要なアイテムとして「Web会議システム」が大きな注目を集めました。とりわけ、頻繁に耳にしたのは「Zoom」というサービスです。今年の始めには「Zoom」という言葉はあまり浸透していませんでしたが、新型コロナウイルスの拡大と同時に、今では知らない人はいないぐらいに全世界で利用されるサービスになりました。
 たとえ新型コロナウイルスが終息したとしても、ニューノーマル時代ではオンラインでのコミュニケーションという様式が無くならないのは間違いないでしょう。よって、これからの企業活動において「Web会議システム」は必須となってきます。リモートワーク環境の整備にまだ着手できていない方々は、まずは「Web会議システム」の導入からお考えになってはいかがでしょうか。
 なお、以前のコラム「中小企業におけるテレワークのすすめ」に、テレワークにどのように向き合っていったら良いかを紹介していますので、是非ご覧ください。

 

ペーパーレス関連サービスで紙業務の見直し

 リモートワークの拡大に伴って、ペーパーレス関連のサービスも今年大きな流行となりました。例えば、受発注を電子化するEDI(電子データ交換)やEC(電子商取引)、電子契約ツール、クラウド請求書発行サービス等、企業間取引の電子化が普及しました。

※出典:経済産業省「令和元年度電子商取引に関する市場調査」

 以前のコラム「2021年度税制改正!DX企業、クラウド活用で法人税軽減!?」で紹介した通り、クラウドサービスを活用した企業間、部門間連携をする企業を対象に法人税の負担を軽減する案が出ているなど、いま電子取引は非常に注目されています。
 また、政府が行政手続きにおける書面や押印の見直しを試みているように、日本全体でペーパーレスへの意識が高まっているといえます。ペーパーレスにすると紙代などの経費を削減できるのはもちろんのこと、リモートワークへの環境整備にも繋がります。これからのニューノーマル時代においては、紙を無くし、場所を問わず働ける環境を作れるかが企業価値を左右するでしょう。

 

誰も避けられない、DX(デジタルトランスフォーメーション)

 平成30年に経済産業省が「DXレポート~ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開」を発表して以降、徐々にDXという単語が世の中に浸透してきましたが、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけにDXの推進が加速されました。DXの詳細に関しましては、以前のコラム「DX(デジタルトランスフォーメーション)の第一歩」をご覧ください。
 DXと一言で表現しても、その解釈や定義は人それぞれであり、実現するのはなかなか大変です。デジタルツールを導入して社内の紙業務を電子化すればDXになるわけでもなく、ビジネスモデル全体をデジタルによって変革させる必要があります。そのためには、以前のコラム「コロナ禍で注目!ダイナミック・ケイパビリティとは?」で紹介したダイナミック・ケイパビリティといった要素も必要になるでしょう。DXは決まった答えがあるわけではなく、企業によって様々なカタチがあります。そのため、自社でどのように実現すれば良いのかという答えは、自社の中にしかありません。不明な要素が多いからこそ、茨の道ではありますが、今一度自社の企業価値を見つめ直し、ニューノーマル時代に適用できる自社の姿を描き出し、デジタルツールを駆使しながら変革を起こしてみてはどうでしょうか。

 

クラウドファーストでクラウドが当たり前に

 以前のコラム「製造業が注目すべき2020年度 ITトレンド 5選!」で取り上げた「クラウドファースト」ですが、予想通り2020年はクラウドの活用が大きく進んだ年となりました。基幹系の業務分野など、企業活動の根幹にあるシステムにおいても、クラウドの採用を第一に考える「クラウドファースト」の思想が浸透しました。
 その背景には、新型コロナウイルスの感染拡大によってDXの重要性が増し、レガシーシステムからの脱却、短期に柔軟なシステムの構築が必要になったことと関係があります。またコストを抑えられるという点に関しても、コロナ不況の中のニーズとマッチしているのかもしれません。加えて、緊急事態宣言発令時など、出社するのが困難な状況がいつ何時生じるかわからないという観点から、自社でサーバーを管理する体制よりも、クラウドサービスを採用した方がリスクが少ないと判断されたと考えられます。
 2018年6月に政府が発表した「政府情報システムにおけるクラウドサービスの利用に係る基本方針」において、「クラウド・バイ・デフォルト原則」が示され、クラウド活用を第一に考える旨の声明が出されています。今後も「クラウドファースト」の浸透は衰えることはないでしょう。2021年も引き続き注目が必要です。

 

ゼロトラストによるセキュリティへの意識向上

 上記のように、DXを始めとして環境が大きく変化しましたが、同時にセキュリティの重要性もより一層注目された年になりました。その背景には、テレワークの拡大による情報漏洩の可能性が高まったこと、またクラウドファーストの浸透によりクラウドサービス利用が当たり前になったことが挙げられます。実際に、Web会議システム「Zoom」のセキュリティ問題や、「ドコモ口座」のキャッシュレス決済サービスの不正利用問題が発生したように、セキュリティリスクはITサービスを利用する上で避けられない問題です。
 そのような中で、今「ゼロトラスト」という考え方が注目されています。ゼロトラストというのは、「あらゆる通信を信頼しない」ことを前提としたうえで、監視、検査、ログ取得を行うというアプローチ方法です。その背景には、攻撃されるのが前提という「性悪説」に基づいた考え方があります。
 DXによってデジタルベースの社会になるのは止められない流れですが、同時にセキュリティについて万全の対策を取らないと有事に繋がります。「ゼロトラスト」によってしっかりと守りながら、ニューノーマル時代に対応する必要があるでしょう。

 2020年は新型コロナウイルスによって、社会構造が大きく変動した1年となりました。
2021年はコロナ不況によって企業経営の舵取りが難しくなると共に、ニューノーマルへの対応による相違が鮮明に露呈し、企業価値の差が出てくる1年になることが予想されます。だからこそ、自社の構造をITによって変化させる必要があるのではないでしょうか。
このような状況下ではありますが、皆様よいお年をお迎えください。

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