月別アーカイブ 6月 2019

MR(複合現実)とは?製造業のMR活用例

 2019年5月29日、日本マイクロソフトは日本でMR(複合現実)が体験できるゴーグル型機器「ホロレンズ2」を国内初公開しました。ホロレンズ2をはじめとするMR技術は製造業をどう変えるのか、MRとVR/ARの違いを含めて紹介します。

 

MRとは?VRやARとの違いを解説

 MRという言葉を耳にする機会が増えてきましたが、VRやARとはどう異なるのでしょうか。それぞれの違いを紹介します。

 VR(仮想現実)

 VRとはVirtual Reality(バーチャルリアリティ)の略称で、「仮想現実」と訳され、現実世界とは異なる仮想世界に”没入”したように見せる技術のことです。
2016年はVR元年といわれ、Oculus RiftやPSVRといったヘッドマウントディスプレイの登場、そしてスマホをセットして手軽に使えるダンボール式のGoogle Cardboardの登場で話題になりました。

 AR(拡張現実)

 ARとはAugmented Realityの略で、日本語では「拡張現実」と訳されます。VRが現実とは別に「仮想空間」を作り出すのに対し、ARではCG等のデジタル情報を加え、現実世界を拡張させるという特徴があります。2016年にリリースされた「ポケモンGO」はARが広く浸透した事例として挙げられ、現実世界にポケモンが出現したように感じることができます。

 MR(複合現実)

 MRとはMixed Realityの略で、日本語では「複合現実」と訳されます。MRはVRとARの上位版のようなもので、仮想現実と現実世界を融合させる技術のことです。ARでは現実空間を主体としてデジタルデータを重ね合わせるのに対し、MRでは仮想世界を現実世界に重ね合わせることが可能です。
AR上では現実世界に重ね合わせたCG等のデータを操作することはできませんが、MRではVR同様にCG等のの映像を動かしたり拡大したり操作できるのが特徴です。

 

製造業でのMR活用例

MRを活用することで製造業の在り方がどのように変わるか、様々な角度から紹介します。

 製造工程の作業スピードと質の向上

 MR技術で作業現場に製品のサンプルを投影することで次の作業や細部の作業の確認等を行うことが可能になります。また、建設のように複数人で作業を行う場合、仮想現実を共有することができるので、認識の祖語をなくし円滑に作業を進めることができます。それにより、経験の浅い作業者がベテランの手順を真似ながら作業の質とスピードを上げることが可能になります。

 保守・点検を正確かつ簡単に

 VRの事例同様、製造業の保守・点検が可能です。オペレーターが現地に向かい、MR上のマニュアルで設備の点検マニュアルを呼び出し、確認することができます。動画中の1分30秒近くにあるように、作業内容が不明なときにオペレーターを呼び出して、現実空間にマークをしながら具体的な指示を出すことが可能です。

 設計・試作・シミュレーション

 MRを活用することで、現実空間上に設計シミュレーションや設置シミュレーションをすることができます。動画では製造現場のレイアウトシミュレーションを行っています。

 

国内からも様々なソリューションが提供!

 SB C&Sとホロラボが製造業・建設業向けに共同開発したAR/MR可視化ソリューション「mixpace」は設計、製造、建設、配置シミュレーション、施工、保守などの場面で、AR/MR技術で原寸大の3Dモデルによる可視化を行うことができます。

 

 いかがでしたでしょうか。SFの世界で見ていたような光景が現実になりつつあります。MRのような最新技術は中小企業ではまだ活用できないと思い込まず、活用例を考えてみると自社の課題を解決するきっかけになるかもしれません。

RPA は昔からあった?昨今のIT バズワード の変遷

 昨今、RPAをはじめとする、IoTや、ブロックチェーン、AIなど、さまざまなITワード(いわゆる バズワード )が世の中を賑わしています。そういったIT技術やコンセプトは突然出てきたわけではなく、昔から言葉やカタチを変えて存在しているということを知っているでしょうか。今回は、最近話題になっているITワードの歴史や変遷をご紹介したいと思います。

 

古い技術をあらたなコンセプトで刷新した「RPA」

 バックオフィス業務の自動化を実現する概念として注目が集まるRPA。RPAという言葉自体は2013年頃から徐々に登場しはじめましたので比較的最近ですが、その技術や考え方は昔からあります。たとえば、Excel操作を自動化する「マクロ」は最たるものですね。また、Windowsのタスクスケジューラー機能も自動化という観点で多くの人に利用されています。このほか、ブラウザ操作自動化のWebスクレイピング技術は1993年頃からあり、Windows操作の自動化ソフトでは、古くは1999年にリリースされた「UWSC」というフリーソフトがあります。しかし、それらの多くはコーディングなどが必要で技術者しか充分に扱えず、それぞれのソフトウェアや技術では自動化できる業務が限定的でした。そこで、RPAがそれらの技術をすべてノンプログラミングで使えるようにパッケージングし、デジタルレイバー(仮想労働者)など、あらたなコンセプトを生み出したことで、いま現在の爆発的なブームにつながっているといえるでしょう。

RPAについてもっと詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。

最近話題のRPAとは何か?何ができるのか?

 

IoTの原点 ユビキタスコンピューティング

 1991年にマーク・ワイザー博士が提唱したユビキタスコンピューティングという概念をご存知ですか?ユビキタスとは「あらゆるところにある」を意味します。当時とても高額だったコンピュータがこれからより小さく、安くなっていき、いずれは世界中の隅々まで無数のコンピュータが行き渡って、高度な通信技術により、人々はいつでもどこでも世界中の情報にアクセスできるという考えです。
 このユビキタスコンピューティングは、2000年頃に日本でもブームとなり、ユビキタス社会の実現を目指してさまざまなITソリューションが提供されました。当時はコンピュータの小型化や通信速度などの技術が追いつかず、浸透には至りませんでしたが、この考え方はいま流行りの「IoT」ととてもよく似ています。
 IoTは「様々な物がインターネットにつながること」。「インターネットにつながる様々な物」を指しています。ユビキタスコンピューティングと比較して、「モノ」を起点とした考え方ですが、広義の意味では、あらゆるモノがインターネットにつながることで、人々の生活や産業を発展させる概念と考えられますので、ユビキタスコンピューティングとほぼ同じといえますね。

IoTについてもっと詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。

中小企業だからこそできる! IoT で始めるコネクテッドインダストリーズの第一歩

 

ブロックチェーンの根幹技術で開発された「Winny」

 様々な用途に役立てられる新技術として注目が集まっているブロックチェーン。このブロックチェーンを支える技術は、実は以前から存在しています。ブロックチェーンでは、P2P(Peer to Peer)と呼ばれるサーバ(管理者)を介さずにコンピュータ同士が直接繋がる仕組みを利用しています。このP2Pで有名なのは、開発者が逮捕され廃れていったファイル共有ソフトの「Winny」でしょうか。利便性や匿名性の高さから瞬く間に広がりましたが、違法なファイルやウィルスの流通などで犯罪の温床になってしまい、その技術に注目されることはありませんでした。その後、世界的にはP2P技術を応用した様々なソフトウェアが提供されています。たとえば、多くの人が利用している「スカイプ」や「LINE」もP2Pネットワークにより実現しています。このP2Pネットワークと既知の暗号化技術などを組み合わせて発展させたのがブロックチェーンです。悪い印象しかないWinnyですが、その技術は現在のブロックチェーンに脈々と受け継がれているのです。

ブロックチェーンの利用事例についてはこちらの記事をご覧ください。

ブロックチェーン×製造業 サプライチェーン改革!

 

死語となった「ファジー」もAI

 今ではどこもかしこも「AI(人工知能)」という言葉が独り歩きしています。AIという言葉は1956年のダートマス会議で初めて登場しましたが、その頃からAIの定義は明確になっていません。要はコンピュータに人間と同じような知的行動や判断をしてもらうためのシステムですが、登場以降、言葉を変えて世の中にブームを起こしてきました。1980年代では、国家プロジェクトである「第5世代コンピュータ」や、「エキスパートシステム」が有名です。1990年代では「ファジー」という言葉でAIに注目が集まります。いわゆるお任せ機能を搭載したファジー洗濯機やファジー掃除機などが登場し、「ファジー」が流行語大賞を取るまでの盛り上がりをみせました。同時期に「ニューロ」という言葉もあります。いま話題の機械学習や深層学習(ディープラーニング)の基本的な仕組みは、ニューラルネットワークと呼ばれる人間の脳の仕組みを模倣したネットワーク構造を用いていますが、そのニューラルネットワークの別名が「ニューロ」です。ニューロ炊飯器、あるいはファジーと組み合わせて、ニューロ・ファジー機能搭載といった商品が売れ、AIブームの立役者となりました。いまやAIお洗濯といった言い方がスタンダードとなり、ファジーやニューロは死語となりましたが、上述のようにAIは昔から存在していたのです。

 
 言葉が変わっただけで、技術や本質的に提供しようとする価値・考え方は昔からあるということがお分かりいただけたでしょうか。情報が溢れる現代、バズワードに踊らされることなく、何を解決・実現するものなのかをしっかり理解することが重要です。

 
 弊社では中小企業の生産性向上に寄与するITツールを多数取り揃えていますので、お気軽にご相談ください。

高まるデータの価値『インフォノミクス』とデータ利活用の実態

 米ガートナーのダグラス・レイニー氏は近年、「インフォノミクス(Infonomics、Information Economicsの略で『情報の経済性』を意味する)」を提唱しています。データの資産価値に注目が集まる中、現時点で日本企業がデータ利活用からどれほどの成果を得られているか紹介します。

 

インフォノミクスとは

 インフォノミクスとは、「企業はデータをほかの資産と同様に管理すべき」という考え方です。データの利活用が重要となるデータエコノミー社会では、企業が保持するデータを活用して収益に反映させたり、データを販売したりすることで価値を生み出すことが可能になります。

到来したデータエコノミー社会。今、中小製造業がすべきことは?


そのような社会ではデータの資産価値が高くなり、扱い方を熟慮する必要が出てきます。

インフォノミクスの海外の事例は「IT Search+」で紹介されています。

 

データを有効に利活用できている企業はわずか

 データエコノミー社会が到来し、インフォノミクスという概念でデータの資産価値が重視される今日ですが、現時点でどれほどの企業がデータの利活用の成果を実感しているのでしょうか。

 ガートナーが2018年11月に行った、ITデマンド・リサーチ調査では、データの利活用からビジネス成果を十分に得ている企業は全体の3%という結果が報告されています。一部門または全社でデータを利活用している企業は全体の過半数近くになるものの、ある程度以上成果が得られている企業を含めても3分の1にとどまることが報告されています。

 中小製造業においても、データの利活用、およびデータの利活用から何らかの成果を得ている企業は増加していますが、まだ多数というわけではありません。しかしながら、データの利活用は今後更なる重要性を持ち、データ自体が資産価値として高く評価されるといわれています。DX(デジタルトランスフォーメーション)の実現には、デジタル社会に淘汰されないためにも、あらゆるデータを取得し、利活用することが必要不可欠です。

 

いまからでも遅くない!
DX社会の壁を乗り越えよう

 現在データを利活用できていない企業は、まずは業務システムを導入するなど自社の業務を電子化したり、IoTツールで今まで取ったことがなかった情報を取ってみたり、データを持つということから段階的に始めることが重要です。

 また、データを利活用しているがあまり成果が得られていない企業は、まずは定量的な指標を定めてデータを利活用することが重要になります。また、データをDIKWモデルに沿って解釈することも重要です。

 データの利活用方法を各企業が模索している今、自社に必要なデータや活用方法を模索し始めることがデジタル社会を生き残る選択だといえます。

 弊社でも中小企業が始められるIoTサービス、企業間商取引のEDIサービスなど、データ化を推進するサービスをご用意しています。